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日本標準時(にっぽんひょうじゅんじ、JST: Japan Standard Time、ジャパン・スタンダード・タイム)は、独立行政法人情報通信研究機構の原子時計で生成・供給された協定世界時(UTC)を9時間進めた日本の標準時である。日本時間とも呼ばれる(「時間」と「時刻」は意味が異なるが、報道等メディアでは慣例でこう呼ぶことが多い)。法令上の中央標準時とは同義として扱われることがほとんどであるが、天文時と原子時系という意味で、厳密には異なる。

協定世界時 (UTC) との差を示す場合などには、「12:31:40+0900 (JST)」(日本標準時で12時31分40秒の場合)などと表記される。

日本では独立行政法人情報通信研究機構がJSTを生成・供給し、日本全国で日本放送協会(NHK)などの放送局やNTT(117)の時報にこの時刻が用いられている。

◆夏時間(サマータイム)

2009年現在、法令に基づき、JSTに1時間を加えたタイムゾーンを採用する夏時間(サマータイム)は実施されていない。ただし、過去には、1948年から1951年、5月(1949年のみ4月)第1土曜日から9月第2土曜日までの間、夏時刻法に基づきサマータイムが施行されていた。なお、2004年 - 2006年(2006年で終了)の7月 - 8月に北海道札幌市で試行されたいわゆる「北海道サマータイム」は、標準時を変えずに始業・終業時刻を1時間早める試みで、通常の意味での夏時間ではない。

◆JSTと同じ標準時

・インドネシア東部標準時 (EIT)。インドネシア東部(イリアンジャヤ、モルッカ諸島など)。

・韓国・朝鮮標準時 (KST)。大韓民国・朝鮮民主主義人民共和国全土。

・パラオ時間 (PWT)。パラオ全土。

・東ティモール時間 (TPT)。東ティモール全土。

・ヤクーツク時間 (YAKT)。ロシアのヤクーツク周辺。夏時間あり。

・夏時間

  ・イルクーツク夏時間 (IRKST)。ロシアのイルクーツク周辺。

  ・モンゴル夏時間 (MNST)。モンゴルの大部分。

  ・オーストラリア西部夏時間 (AWDT)。オーストラリアの西オーストラリア州。(ただし2006年から2009年までの試験的施行)

なお、オーストラリアは日本とほぼ同経度に位置しているが、東経135度線が通る南オーストラリア州とノーザンテリトリーがJSTに対し+30分であり、また夏時間でない場合の西オーストラリア州はJSTに対し-1時間であるため、JSTとちょうど同じ標準時になる地域は、西オーストラリア州が夏時間でない限りは存在しない。

◆ 歴史

日本の標準時に関して初めて制定された法令は、(明治19年勅令第51号、1886年(明治19年)7月13日公布)である。この勅令では、グリニッジ天文台子午儀の中心を通る子午線を本初子午線(経度0度)とし、東西それぞれ180度で、東を正、西を負として表すことを定めた上、東経135度()の時刻を日本の標準時(「本邦一般ノ標準時」)と規定した。この日本の標準時に関する部分は1888年(明治21年)1月1日から適用された。

その後、(明治28年勅令第167号、1895年(明治28年)12月28日公布、1896年(明治29年)1月1日施行)が制定され、東経135度の標準時の呼称を「中央標準時」と、東経120度()の時刻を「西部標準時」とそれぞれ規定、後者は八重山列島・宮古列島と日本統治下の台湾・澎湖諸島に適用された。中央標準時と西部標準時との時差は1時間であった。

この「二つの日本時間」は41年余り続いたが、(昭和12年勅令第529号、1937年(昭和12年)9月25日公布、同年10月1日施行)という改正勅令により、前の明治28年勅令第167号の第2条(西部標準時に関する条)の条文が削除となり、再び日本の標準時は一つとなった。なお、この改正では第1条(中央標準時に関する条)について文言修正等の改正は加えられずそのまま残った。

この二つの勅令は現在も有効であるとして文部科学省が所管しており、「中央標準時」が日本の標準時の法令上公式な名称とされている。ただし、この二つの勅令の内容(中央標準時)は天文時であり、現実の原子時から生成する標準時は「日本標準時(JST)」として、科学的には厳密に区別される。よって、現実のJSTを定義した法令は、厳密には存在しない。

かつては、兵庫県明石市を通る東経135度の子午線における地方平均太陽時と定義されていた。

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