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学習塾(がくしゅうじゅく)は、主に小中学校の放課の後に、有償で学力の補強や学習の補助などをする施設である。一般的には、単に塾(じゅく)と呼ぶことが多い。また特に受験対策を行う塾を進学塾ともいう。

◆ 学習塾で教える教科

ほとんどの塾は主要5教科(国語、算数/数学、理科、社会、英語)の学習に特化している。学校が総合的な人間形成を目指しているのに対して、学習塾は主要科目に関しての弱点補強や高度な学習などに力を入れている。保護者の要望に答え、通常の学習よりも中学入試、高校入試での合格を主な目的とする大手進学塾も多くその合格実績を競っている。また、ごく一部には理科実験など実技的なものを学ばせ注目度をあげる塾も存在する。学習塾の数だけでいえば個人塾が圧倒的に多く、それぞれ個性的な指導で実績を上げているところも多い。

多くの塾は模擬試験を実施しており、個人の学力レベルをある程度正確に知ることもできる。大手の塾では塾生が多いため塾内模試を、中小の塾では教材会社が主催する模試や塾団体が設立運営する模試を、個人の場合は大手塾の模試へ参加することもでき、生徒の学力レベルを判断することができる。

◆ 学習塾の分類

◇ 学力別

難関校進学系と補習系に分かれるが、大手進学塾では学力に応じてクラス分けしているためその両方を持つ場合が多い。中小の大半の塾では人数の都合上クラス分けをしていない。個別指導塾や自習式の塾は個人の実力に応じて対応できるためその区分がない。

;難関校進学系

:難関の学校に進学希望する生徒に、学校の授業より難しい内容を加え指導するもの。入塾試験で選抜するところがほとんど。難関校を目指す生徒のみの塾はほとんどなく、ほとんどが特進コースなどのクラスを作り補習系と区別した形を取っている。

・中学受験の場合は、日能研、四谷大塚、サピックス(中学受験の御三家塾)、希学園、浜学園、日能研関西(関西の3大中学受験塾)、英進館(九州の最大手塾)、市進学院等が有名。

・高校受験の場合は関西志学館、サピックス、市進学院、早稲田アカデミー等が有名。

;補習系

:学校の授業だけでは完全に理解できない生徒に、先行して授業を行ったり補習を行うもの。学習塾の多くがこの補習系に属する。

◇ 人数別

・集団授業の塾

・:1クラス概ね10人以上のクラス構成の塾。社員扱いの講師がハイレベルなクラスを担当し、アルバイト講師がそれ以外のほとんどのクラスを担当することが多い。社員とアルバイトの区別が明確でないので、習う側からは講師の質の判断が難しい。社員扱いの講師が多い塾は1クラスの人数が多くなり授業料も高額になる。集団授業塾でも全てアルバイト講師というところも多く、この場合は授業料が比較的安価である事が多い。

・:大手塾では、規模の拡大に伴い、主に下位クラスで講師の質が落ちている場合もあるという2007年6月30日号 週刊東洋経済『激戦!塾ビジネス』。

・自習形式の塾

・:クラスはなく広い部屋に異学年の小中学生を集め、様々な科目を自習形式で同時に学習する。解説の書いた専用のプリントと問題用紙をもらい自学自習する。採点者は採点に追われるので、ほとんど指導ができない。人数の多いところでは、アルバイト講師が巡回指導することもある。ほとんどがフランチャイズ形式で、公文式や学研教室がこれに当たる。

・少人数制授業の塾

・:1クラス概ね5名〜10名のクラス構成で個人経営の塾にこのタイプが多い。集団授業と違い個人指導もある程度できる。個人経営の塾の場合、授業料は比較的安価でキャリアのある講師も多いが、教育情報が少なく情報は学校頼りになることが多い。逆に個人経営以外の会社組織になっている塾では教育情報は比較的多いが、生徒の人数を制限しているため講師は全員アルバイト、授業料も比較的高くなる。

・個別指導の塾

・:1人の講師が概ね1名〜4名の生徒を指導する。個人指導ができるが、講師はほぼ全員アルバイト。講師1人に対する生徒が少ない分、授業料が高額。時間単価で比較すると、集団授業の塾の3〜6倍となる。苦手科目のフォローとして補修程度に使うのが無難だという声もある。。

・ ここで言う社員とは、塾を専業として働き社会保険(厚生年金・健康保険・雇用保険)に加入した一般的な正社員を言う。アルバイト講師は、主に学生や主婦、他に仕事を持っている者や1年以内の短期契約又は短期契約の雇用期間自動更新などの契約社員を示す。社員とアルバイトの違いが明確でないため、1〜2年で講師が入れ替わる実質アルバイトのような就労実態であっても正社員(常勤講師)などと表現している塾も多い。

大手塾では、社員に登用される可能性があることを示唆しアルバイト講師として働かせ、数年後に塾側がその指導力を評価した一部の講師を社員として登用する場合がある。経営的な面から指導力のあるアルバイト講師であってもすぐに社員として登用されることは少なく、講師のほとんどがアルバイトで成り立っている。平均的な授業料の塾では教室管理者一人が社員で、その他がアルバイト講師ということになる。元塾生がこれらの講師に大学生アルバイト講師から始め、社員を目指し教室管理者となることもある。

◆ 学習塾の発展と弊害

昭和40年代より急激にその数を伸ばし、現在ではなくてはならない存在になっており、学校側も大手学習塾の指導法に注目している2006年3月1日付配信 朝日新聞。

塾に行くことが流行り始めた時期、塾に行っていない子供を「未塾児」と言っていたことがあった。「未熟児」と掛けて、まだ塾に行っていない子供という意味であるが、この語に対する批判もあった。

小中高生の多数が学校と塾・予備校を掛け持ちしており、心身に悪影響を与えるのではないかという指摘もある『児童生徒の学習塾通いの問題』平成4年 教育白書(文部省(現:文部科学省))。

塾が流行っている一因に、公立学校のゆとり教育への不安感がある。このゆとり教育の結果、塾へ行かない子供との学力の格差がますます広がることを危惧する見解がある。また、学習塾が「総合的な学習の時間」を提供する動きもある(詳細は、公立学校#日本の公立学校を巡る議論を参照)。ただし、「塾へ行っても学力低下は防ぎきれない」『「学力低下」の実態』:ISBN 978-4000092784 2002年 苅谷剛彦・清水睦美・志水宏吉・諸田裕子、「難問ばかりを教え、逆に基礎学力が伸び悩む生徒もいる」『私立人気の影で(2)塾頼みの学力格差是正』2008年1月17日付配信 産経izaといった指摘がある。

かつて文部省(現文部科学省)は学習塾を好ましくない存在としていたが、文部大臣の諮問機関である生涯学習審議会が1999年に行った提言以来、学校教育と学習塾を共存させる方針に転換した(学習塾は文部科学省の所管だと思われがちだが、学習塾は利潤を第一に運営されるサービス産業の一業種なので経済産業省の所管である)。

やはり基礎的な内容の指導法は学校にはかなわないという意見もある。

また、塾の講師の中には、本当は学校の教員になりたかった者もいる。現実に、塾の講師の中には教員採用試験を受け続け学校の教員を目指すもの者も多数いる。

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