しかし、1990年代から大学院が研究者養成という機能以外に高度専門職業人の養成のための機関としても期待されるようになったため、人文・社会系の大学院への進学率も徐々に高まってきた。
また、自然科学系の大学院進学率は、一般的に
国立大学の方が私大よりも高くなっており、「国高私低」の状況が常態化している。下記の「大学院進学率の状況」によれば、理学部の大学院進学率の上位20大学の内訳は国立18、公立2、私立0となっている。工学部では上位35大学の内訳は国立28、公立2、私立5となっている。この要因としては、
国立大学の方が私大と比較して
施設・
設備・
教授陣が充実していること(学生一人当たりの校舎面積・教員一人当たりの学生数・教員の
論文生産性・被引用数)、
課程博士の授与件数・
科学研究費補助金・
外部資金の獲得が膨大であること、
学費が安く、奨学金の支給により学費の実質無料化を打ち出している
国立大学があること(東京大学・東京工業大学など)などが挙げられる。