一般入試では、原則的に
センター試験の受験が必須である。同時に多くの大学(学部、学科)で、
個別学力検査(
二次試験とも呼ばれる。)が実施される。このセンター試験と個別学力検査の合計点によって、合格者が決められる。センター試験と個別学力検査の配点比率は、大学によって大きく異なる。一部の大学では、
二段階選抜が行われる場合もある。これは、センター試験の得点などが一定に達していないと不合格となる。志願者数が決められた倍率を超えた場合、最低点を定めるなど大学により決定される。二段階選抜が実施された場合、センター試験で合格となった志願者が、個別学力検査を受験できる。センター試験は、5
教科7
科目(国語・外国語・数学(1)・数学(2)および地理歴史・公民・理科から3科目)が課される場合が多い。近年は、これによらず選抜方法に多様性を持たせている大学も多い。
国際教養大学以外の大学の個別学力検査は、分離・分割方式で実施される。これは、同じ大学の個別学力検査を前期日程と後期日程に分け、同じ学部や学科の定員をそれぞれの日程に振り分けて募集する方式である。後期日程では、小論文や面接などを課す大学も多い。公立大学の一部の学部や学科では、中期日程を実施している。この中期日程を含めれば、前期・中期・後期それぞれ1回ずつ、最大3回受験できる。大学間の個別学力検査日が異なっていても、同じ日程で複数の国公立大学は受験できない。前期日程に合格し入学手続きを行うと、中期・後期日程の個別学力検査を受けても合格対象とならない。入学定員は、多くの大学で前期日程の募集人員比率が高くなっている。後期日程の合格発表後、定員に達しなかった学部や学科では、3月末〜4月初旬に欠員補充二次募集を実施する場合がある。これらは、各大学が個別に発表する。大学によって、受験時に最初から目的の学部や学科を選択する場合と、受験時は類を選択し入学後しばらくして学部や学科に振り分けられる場合とがある。2003年に国立大学協会は、後期日程の定員を推薦入試やAO入試などに分配するのを条件に、2006年度入試より一般入試を前期日程に一本化するのを認める見解を決定した。当初、国公立大学が分離・分割方式を採用した目的は、学力では測れない学生の確保であった。ところが後期日程は、前期日程の敗者復活戦という意味合いが強く、同じ大学の前期日程と後期日程を併願する受験生が多い。この点から、当初の目的を達成できているのか分からず、後期日程の漸次廃止や大幅な定員減を行う大学もある。
